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土谷 邦彦
日本原子力学会誌ATOMO
, 65(6), p.393 - 397, 2023/06
「2050年カーボンニュートラル」の目標達成に向けて、経済社会の変革に係る施策について検討する「GX(グリーントランスフォーメーション)実行会議」において、原子力発電の本格活用に向け、原子力発電所の再稼働や新増設等を進める姿勢が鮮明に示された。我が国の原子力開発やその人材育成を担う「研究基盤施設である材料試験炉」は重要な役割を果すものであり、原子炉用燃料・材料の開発に貢献してきた材料試験炉(JMTR)に蓄積された照射/照射後試験技術を紹介する。
照射試験炉センター
JAEA-Review 2017-016, 170 Pages, 2017/07
JAEA-Review-2017-016.pdf:14.4MB
材料試験炉(JMTR)は1968年の運転開始から国内最大の照射試験炉として材料や燃料の基礎研究、RI製造、発電炉の開発や安全に関するプロジェクト研究に多大な貢献をしてきた。JMTRの照射試験研究を進めるにあたっては、照射技術及び照射後試験技術が極めて重要な要素であり、約40年に渡りJMTRでは技術開発を行いながら、照射試験や照射後試験に必要な設備整備を行ってきた。現在、世界の試験研究炉を含む原子力関連施設の高経年化は共通の課題となっており、一部の国においては、古い試験研究炉の廃止を進めつつ、新規照射試験炉の概念設計や建設が進んでいる。この状況は日本においても同様である。本報告書は、JMTRで培ってきた照射試験及び照射後試験に係る技術開発について、技術の継承及び人材育成に資することを念頭にまとめたものである。
舟山 知夫; 横田 裕一郎; 鈴木 芳代; 坂下 哲哉; 小林 泰彦
JAEA-Review 2014-050, JAEA Takasaki Annual Report 2013, P. 73, 2015/03
原子力機構・マイクロビーム細胞照射研究グループでは、集束式重イオンマイクロビームを用いた、従来のコリメーション式重イオンマイクロビームを用いた照射より高速でかつ正確な細胞照準照射技術の開発を進めている。これまでに集束式重イオンマイクロビームを用いた細胞の照準照射のための要素技術の開発を行ってきた。そこで、2013年度は、これまでに確立したそれらの要素技術を用いて、実際の細胞への高速で正確な照準照射技術の確立を目指す実験を実施した。実験では、ヒト子宮頸がん細胞由来細胞株HeLaを用い、顕微鏡下で細胞試料へのスキャンビームを用いた照準照射を行った。その結果、CR-39上で検出したイオンヒット位置と、細胞核内に検出された
H2AXフォーカスの位置が一致したことから、細胞への高速な照準照射を実現することができたことが確かめられた。
伊藤 均*
JAERI-Review 2001-029, 113 Pages, 2001/09
JAERI-Review-2001-029.pdf:9.72MB
食品照射は全世界で60年以上の開発の歴史があり、安全性は十分に確認されているにもかかわらず、イメージによる誤解から普及が遅れている技術である。しかし、照射食品の許可国が51ヵ国1地域に増加し、アメリカや欧州連合内で照射食品が流通している状況の中で、我が国だけが食品照射に対し鎖国を続けるのは困難な状況になってきている。本報告書では食品照射の原理と応用分野,食品照射技術開発の歴史について述べるとともに、照射食品の安全性について動物試験の結果、放射線分解生成物の解析,栄養学的評価,微生物学的評価について検討し安全性に問題がないことを明らかにした。ことに、放射線分解生成物については多くの研究報告から放射線特有の分解生成物が存在しないことを明らかにした。その他、検知法や照射技術についても開発の動向について解説した。
須永 博美; 伊藤 均*; 高谷 保行*; 滝沢 春喜; 四本 圭一; 平野 剛*; 田中 隆一; 徳永 興公*
JAERI-Tech 99-046, 63 Pages, 1999/06
我が国における食品照射の実用化は、馬鈴薯の発芽防止を目的として1973年に世界に先駆けて開始された。その後、馬鈴薯以外の食品照射は、我が国では実用化されていない。しかし、食品の検疫処理に多量に用いられている臭化メチルの使用禁止への国際的な動向及び国内における病原大腸菌等による食中毒の多発という食品を取り巻く最近の状況変化を考慮すると、近い将来食品照射が必要とされる可能性は極めて高い。そこで、食品照射における照射効果や照射技術の両者に関する研究実績を有する我が国唯一の研究機関である高崎研では、我が国における食品照射の実用化を技術面から支援するため、平成9年8月に環境・資源利用研究部及び放射線高度利用センターから成るワーキンググループを結成した。本報告は食品照射実用化に必要な技術的課題、問題点について検討した結果である。
桜井 文雄
エネルギーフォーラム, 43(516), P. 137, 1997/12
医療照射BNCT(Boron Neutron Capture Therapy)には、線及び速中性子の混入が少ない熱中性子照射場が不可欠である。このため、JRR-2に治療に必要な熱中性子を原子炉から取り出すための医療照射設備を開発整備し、対応してきた。しかし最近、より深部の脳腫瘍にも治療硬化をあげるとともに患者の内体的負担を軽減できる熱外中性子を用いる無開頭BNCTの研究が世界的に開始された。これに対応するため、JRR-4に熱中性子及び熱外中性子を利用できる医療照射設備を現在開発整備している。本報告では、この新しい医療照射設備について紹介する。
Bottcher, J. T.
PNC TN9440 97-011, 215 Pages, 1997/06
平成8年3月25日から平成9年6月30日までの約15ヶ月間、動燃事業団の国際特別研究員として大洗工学センター実験炉部照射課に配属された。照射課では、照射試験に関する設計レビューを行ったほか、米国の照射試験に関する技術情報を照会した。また、大洗工学センターの他部や東海事業所の、主に燃料開発や照射技術開発関連業務の一部助勢も行った。この間、論文2件、設計レビュー報告書および燃料・材料照射に関する発表を6件行った。さらに、材料の照射特性に関するPNC/DOEの新規共同研究(4年計画)の調整を行った。
材料試験炉部
JAERI-Review 97-006, 113 Pages, 1997/03
JAERI-Review-97-006.pdf:4.24MB
1995年、JMTRは全サイクルに亘って、濃縮度20%を下まわる燃料(LEU燃料)のみで運転した。照射試験は、キャプセル、ガスループ、シュラウド及びラビットで行い、軽水炉、高速増殖炉、高温ガス炉及び核融合の開発に利用された。水力ラビットを除く照射利用では、大学基礎研究、核融合開発、照射技術開発、軽水炉関連、RI生産が各々15~20%を占めた。また、高温ガス炉、所内基礎研究、高速炉関係が各々3~9%であった。技術開発では、照射需要に応じて更に精度を上げるための中性子スペクトル評価技術の開発、燃料棒内部化学の解明を目的とした燃料棒用酸素センサの開発等を進めた。核融合炉ブランケット関連では、ブランケット照射挙動に関する研究を行うとともにブランケット照射試験設備の設計研究を進めた。
材料試験炉部
JAERI-Review 95-023, 94 Pages, 1996/02
JAERI-Review-95-023.pdf:4.05MB
1994年、JMTRは全サイクルに亘って濃縮度20%を下まわる燃料(LEU燃料)のみで運転した。照射試験は、キャプセル、ガスループ(OGL-1)、シュラウド(OSF-1)及びラビットで行い、軽水炉、高速増殖炉、高温ガス炉及び核融合の開発に利用された。水力ラビットを除く照射利用では、大学基礎研究、核融合炉開発、照射技術開発、軽水炉関連、RI生産が各15~20%を占めた。また高温ガス炉、炉内基礎研究、高速炉関係が各々3~6%であった。技術開発では、照射需要に応じて更に精度を上げるための中性子スペクトル調整法、出力急昇時の燃料ふるまいを解明する目的で中心温度とFPガス圧を共に計測する多重計装等の開発を進めた。核融合ブランケット関連では、中性子増倍材のトリチウム放出挙動その他の解明を進めた。
材料試験炉部
JAERI-M 94-023, 247 Pages, 1994/03
JMTR施設を利用することにより、広範囲な照射試験及び照射後試験を行うことが可能である。このハンドブックは、JMTR及びその附属施設であるホットラボを利用して照射試験及び照射後試験を実施するに当たっての手引きとなるものであり、照射利用各位の利用に便を図るとともに、利用者各位と材料試験炉との連絡の便に供するために作成されたものである。本ハンドブックでは、JMTR及び照射設備の概要を紹介し、利用できる照射技術及び照射利用の上で必要な諸データを収録した。
中本 香一郎; 圷 正義; 林道 寛; 田辺 裕美; 山口 勝久; 渡士 克己; 一宮 正和
PNC TN9080 92-008, 52 Pages, 1992/04
本基本計画書(詳細偏)は平成3年度に再開後のPROFIT計画推進会議での審議等をふまえて作成された基本方針と研究開発骨子(PROFIT計画書要約編参照)と対をなするもので、関係課室で作成された資料をもとに旧版を改定したものである。本報告書は、PROFIT計画で所掌している「常陽」MK-3計画に係る研究開発と革新技術の開発・実証に係る研究開発について、各研究開発項目毎に計画内容と中長期スケジュールを記載してある。
中本 香一郎; 林道 寛; 田辺 裕美; 山口 勝久; 圷 正義; 渡士 克己; 一宮 正和
PNC TN9080 92-007, 113 Pages, 1992/04
PROFIT計画推進会議は平成3年度に発足し、途中の中断を経て、平成3年度後半に再開した。本報告書は、PROFIT計画で所掌している「常陽」MK-3計画に係る研究開発と革新技術の開発・実証(第1
3分科会)に係る研究開発について、それぞれ平成3年度の活動内容と成果の評価および今後の展開について記載してある。
材料試験炉部
JAERI-M 91-228, 185 Pages, 1992/02
材料試験炉部は、JMTR及びその付設のホットラボ施設の運転管理を行っており、またJMTRの利用に関しての必要な研究・技術開発を行っている。本報告書は、1990年度に行ったJMTRの運転・保守、設備整備及びJMTRにおける研究・技術開発についてまとめたものである。
露崎 典平; 市橋 芳徳; 山本 章; 桜井 裕
日本原子力学会誌, 29(10), p.864 - 869, 1987/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0.02(Nuclear Science & Technology)JMTRでは、原子力開発の進展と原子力利用技術の拡大に伴う様々な照射試験のニーズに対応した照射技術を開発して来た。本稿では原子炉照射の基本的問題である照射温度の計測、制御技術、炉内クリープ試験技術、温度急昇試験技術など最近のキャプセル照射試験の現状を紹介する。
研究炉管理部
JAERI-M 84-197, 213 Pages, 1984/11
本報告書は、昭和57年度における研究炉管理部の業務全般と、技術的問題点とその解明の経過、方法等についてまとめたものである。当部では、JRR-2、JRR-3及びJRR-4の各研究炉ならびに原子炉燃料、材料照射のほか、燃料及び水・ガス管理を含む技術的管理、放射線管理の幅広い業務を行っている。ホットラボは、各種燃料、材料の照射後試験を実施するとともに、これらに関する技術開発を進めている。
研究炉管理部
JAERI-M 84-164, 207 Pages, 1984/10
本報告書は、昭和56年度における研究炉管理部の業務全般と、技術的問題点とその解明の経過、方法等についてまとめたものである。当部では、JRR-2、JRR-3及びJRR-4の各研究炉ならびに原子炉燃料、材料照射のほか、燃料及び水・ガス管理を含む技術管理、放射線管理の幅広い業務を行っている。ホットラボは、各種燃料、材料の照射後試験を実施するとともに、これらに関する技術開発を進めている。
研究炉管理部
JAERI-M 84-215, 234 Pages, 1984/09
本報告書は、昭和58年度における研究炉管理部の業務全般と、技術的問題点とその解明の経過、方法等についてまとめたものである。当部では、JRR-2、JRR-3、及びJRR-4の各研究炉ならびに原子炉燃料、材料照射のほか、燃料及び水、ガス管理を含む技術管理、放射線管理の幅広い業務を行っている。ホットラボは、各種燃料、材料の照射後試験を実施するとともに、これらに関する技術開発を進めている。
田中 隆一; R.M.Uribe*; A.dela.Piedad*; E.Adem*
JAERI-M 83-239, 43 Pages, 1984/02
とうもろこし貯蔵中に繁殖する害虫を駆除する放射線殺虫プロセスを開発するため、電子線照射技術の基礎的検討を行った。照射モデルは穀粒を連続的に自由落下させる方式を仮定した。吸収線量および線量率は流れていく吸収体が均一に分布すると仮定し、2.5MeV電子線照射場における電子流密度の計算をもとに概算した。穀粒間の線量分散に寄与する核種の要因が線量均一度および照射利用効率との関連において検討され、線量均一を維持するための線量の測定および照射パラメータの監視のための技術的手法も検討された。この研究はメキシコにおけるIAEAによる技術協力プロジェクトの一部として実施された。
研究炉管理部
JAERI-M 82-016, 284 Pages, 1982/03
本報告書は、昭和54年度における研究炉管理部の業務全般について記録するとともに、技術的問題点とその解明の経過、方法等についてまとめたものである。当部では、JRR-2、JRR-3及びJRR-4の各研究炉ならびに原子炉燃料、材料の照射後試験などを行うホットラボを管理している。各研究炉においては運転・保守整備・材料照射のほか、燃料及び水・ガスの管理を含む技術管理、放射線管理等の幅広い業務を行っている。ホットラボは各種燃料、材料の照射後試験を実施するとともに、これらに関連する技術開発を進めている。
武久 正昭
Radiation Physics and Chemistry, 18(1-2), p.159 - 173, 1981/00
食品照射に関する原子力特定総合研究は7品目の食品について実施された。馬鈴薯の照射による発芽防止は国民生活に対して効果が大きいものとして最初の研究品目に取り上げられ、昭和48年から実用化されている。本報告は我が国で実施した各種食品のパッケージ照射技術ならびに士幌農協の馬鈴薯照射施設の概念設計について紹介し、また士幌の照射施設の運転経験にもとずき馬鈴薯照射の商業的成功は士幌農協のような大規模馬鈴薯取扱施設の一部として照射設備が組込まれたこと、照射設備自体の設計、建設が適正であり、全体として既存のシステムをみださずに操業できたためであることを述べた。
